株価指数先物とは
株価指数先物は、市場で巨額の資金で運用を行なっている、機関投資家にとっては、欠かせない金融商品となっています。機関投資家にとっては欠かせないリスク対策の、金融商品として活用をされているケースも多くなっていて、大阪証券取引所で取り引きをされている、日経平均先物だけでも、一日辺りの売買代金が約1兆円となっていて、東京証券取引所で売買されている金額に匹敵をする金額となっています。
日経平均株価指数は、個別銘柄の動きにも影響を与えています。当然、個別銘柄の場合には、長期的には個別企業の業績によって値動きをしますが、短期的な動きとしては、日経平均株価指数の動きに連動する事が多くなります。例えば、特に材料がない時点で、日経平均株価指数が下がった場合には、個別銘柄もつられて値下がりすると言った様な具合です。
株価指数先物には株価指数と同程度の銘柄がありますが、日経平均を原資産とした銘柄は大阪証券取引所で取引をされている、日経先物以外にも、シカゴマーカンタイル取引（CME）やシンガポール証券取引所（SGX）などでも取引をされているので、原資産としたデリバティブ商品であるCFDの場合には、ほぼ24時間取引が可能となっています。
株価指数先物の売買の仕組み
先物には他の金融商品と比較をして、少し違う店があります。それは限月と言われているものがある点になります。「特別清算指数（SQ値）」と呼ばれている清算用の価格が3ヶ月に一度決められて、全ての取引が清算をされる点になります。この事から、先物取引の場合には「限月取引」と呼ばれる事もあります。
CFDとして取引をされている株価指数先物の特徴
株価指数CFDと同様に、株価指数先物CFDについても、個人投資家からは人気の高い銘柄となっています。株価指数先物の証拠金の算出方法としては、実際の日経先物取引でも使用をされているSPAN方式の計算が用いられています。
株価指数先物CFDの場合、株価指数CFDと比較をして、「限月」と言う取引期限が設定されている点に不便を感じるかもしれません。この取引期限が設定をされている点が、株価指数先物CFDのデメリットと感じるかもしれませんが、株価指数先物CFDにもメリットがあります。これは株価指数先物CFDだけではなく、商品先物CFDにも共通している点になりますが、原資が先物となっている場合には、オーバーナイト金利が発生をしない点があります。その為に、買いポジションで日をまたいで持ち越しをしてしまった場合にも、金利コストを意識する必要があります。
